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2021年8月12日

「炭素会計」をブロックチェーンで 山田宗俊氏

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  • Blockchain×カーボンアカウンティングのブログ作成をきっかけに…
  • 最初で最後の日経デビュー…
  • 結果、従姉妹からも連絡が来る…

2021年1月15日

ブロックチェーン・暗号資産(仮想通貨)業界を牽引する35人の「2021年の展望」 | あたらしい経済

新型コロナウイルスという人類にとって未知の脅威は、世界のデジタル変革を余儀なくするでしょう。そしてブロックチェーンはそこに確実に必要になる技術だと信じています。 また昨年末から2021年にかけ、ビットコインをはじめとする暗号資産(仮想通貨)は、史上最高値を更新し、どんどんと経済にインパクトを与えようと成長しています。 …

  • 業界を牽引する35人に選んで頂いたあたらしい経済さんに感謝!
  • しかし、悩ませる200~300文字
  • 2021年はDXレポート2を梃子に…

2020年10月21日

サプライチェーン×ブロックチェーンでコロナのワクチン配布の課題を解決!?(JBA寄稿) | あたらしい経済

日本ブロックチェーン協会(JBA)賛助会員のSBI R3 Japanの山田宗俊です。この記事では、最近、注目されているユースケース”サプライチェーン”、これに関連して、コロナのワクチン配布に関する課題がどう解決されるかをご紹介します。 ブロックチェーンの”キラーアプリ”が叫ばれて久しいですが、とうとう見つかるかもしれません …

  • JBAへの初寄稿 via あたらしい経済さん
  • 元々書いていた12,000文字ブログを3,000文字に短縮
  • BG2Cで反応が良かったコロナの話を盛り込む

2020年10月14日

(SBIR3Japanのビジネス開発部長山田宗俊氏コメントあり)イタリアの銀行97行でブロックチェーンプラットフォームのスプンタ(Spunta)が稼働 | あたらしい経済

イタリア銀行協会(Associazione Bancaria Italiana:ABI)が銀行間口座を調整するためのブロックチェーンプラットフォームであるスプンタ(Spunta)が97行で稼働していることをメディア「レジャーインサイツ(Ledgerinsights)」が 報道した 。 …

  • あたらしい経済さんへのコメント第3弾

2020年4月16日

(SBI R3 Japan山田氏解説コメントあり)SBIが外国為替取引の内容確認業務にCordaを導入へ | あたらしい経済

SBIホールディングス株式会社(SBIHD)と同社子会社であるSBIリクイディティ・マーケット株式会社(SBILM)が、ブロックチェーンを用いた外国為替取引データのコンファメーションシステム「BCPostTrade」を提供開始することを4月16日プレスリリースにて 発表 した。 …

  • あたらしい経済さんへのコメント第2弾

2020年4月7日

(コンセンサスベイス志茂氏・SBI R3 山田氏コメントあり)ブロックチェーン専門企業コンセンサス・ベイスが、R3社と開発パートナー契約を締結 | あたらしい経済

ブロックチェーン専門企業であるコンセンサス・ベイスが、R3社と開発パートナー契約を結んだことが 明らかになった。 コンセンサス・ベイスは、ブロックチェーン基盤としてBitcoin, Ethereum, Quorum, Hyperledger …

  • あたらしい経済さんへのコメント第1弾

2020年1月10日

R3社ブロックチェーンCorda、イタリア全銀行で大規模導入

SBIホールディングスと提携するブロックチェーン開発企業、R3社のDavid E. Rutter CEOが、米メディアCNBCの金融番組に出演、「2020年は、イタリアの銀行システムすべての銀行間決済をCordaブロックチェーン上で行う。何億件もの取引がCorda上で処理される。」と明らかにした。 🔥 “The entire Italian banking system will be on Corda for inter-bank payments this year” – David E. Rutter, CEO of R3 Soon 🚀#xrpcommunity #Ripple #Crypto #XRP pic.twitter.com/Ght2hwlY2o – 🌹Roses On The Moon🌹 (@RosesOnThaMoon) January 8, 2020 SBI R3 Japan ビジネス開発部長の山田宗俊氏は、コインポストの取材に応じ、次のように背景を語った。 今回のCordaブロックチェーンの採用は、イタリアの「Project Spunta」によって準備されたものだ。「Project Spunta」は、銀行間決済におけるミスマッチの解消を目的にしたプロジェクトである。 2017年12月から2年以上継続しており、ABI(the Italian Banking Association)と呼ばれるイタリアの「全銀協」が推進し、NTTデータ(イタリア子会社)が設計・開発を手掛けている。 イタリアでは、日本の全銀ネットのような集中型システムが存在しないため、各銀行が独自のフォーマット、業務フローで取引を処理し、台帳管理している。しかも銀行間のコミュニケーションは電話やEメールが主流である。 そのため、銀行間において取引内容の不一致が避けられず、結果として決済に時間が掛かってしまっている。 このような課題は、異なるエンティティが別々に維持する台帳を論理的に一元管理する目的で開発されたCordaにとって「完璧な」ユースケースと言える。 今回の取組みにより、フォーマット、プロセス、ルールを共通化し、取引の自動マッチングを実現する。 2020年3月からの本番運用を想定しており、1年分の取引量に相当する2億件のテスト取引も完了しているという。 日本でも、このようなシステムが採用されることが可能かについて、山田氏は続けて以下のように説明した。 日本とイタリアでは既存レガシーシステムの成熟度が異なるため、この仕組みをそのまま日本でも応用出来るとは言い切れない。 しかし、このユースケースに含まれるエッセンス、すなわち企業間でサイロ化(独自の環境として孤立)された台帳が個別管理されている状況は、金融・非金融に限らず様々な業界で共通しており、現場レベルでは課題認識もしている。 山田氏は続けて、「ブロックチェーンは決して”課題を探しているソリューション(A solution looking for a problem)”ではない」と、ブロックチェーンには課題解決能力があることを確認する。 「問題は、ブロックチェーンを個社だけでは導入出来ない(導入しても意味がない)と悟った時点で、課題がそのまま放置されてしまうことだ(A problem waiting for a solution)」という。 この点、イタリアでは銀行の連盟組織であるABIが銀行を主導することで、長い道程の果てに目標達成に辿り着こうとしている。 日本でも同様に、国や業界団体が主導してコンソーシアムを形成し、民間である個社だけでは解決出来ない課題に対し、全体から最適な視点で取り組む必要がある。少なくともまずはスタートラインに立つべきだ、と山田氏は強調した。 R3社は昨年末、Corda上で大規模な貿易金融試験を完了している。Cordaを基盤とするコンソーシアム、Marco …

  • Coinpostさんへのコメント第2弾

2019年12月17

ブロックチェーン×貿易金融 米R3、Corda上で大規模なトライアルに成功

企業向けブロックチェーン開発企業R3が、同社のブロックチェーンプラットフォームCorda上で大規模な金融試験を完了した。 試運転には、日本のSBIホールディングスなどの金融大手を含む25か国70社を超える組織が参加し、最大規模の国際的な貿易金融トライアルとなった。 …

  • Coinpostさんへのコメント第1弾

2019年12月12日

https://www.marcopolo.finance/largest-blockchain-open-account-trade-finance-trial/

  • さりげなくMarco Poloにコメントを寄せる

“The Marco Polo Network will change the traditional bank-corporate relationship in an innovative way to make the real multi-bank platform happen. SBI R3 Japan is proud to encourage more banks and corporates to join this truly  global ecosystem.”
Munetoshi Yamada, Head of Business Development Dept., SBI Holdings & SBI R3 Japan